ニュース - CureApp, Inc.

　 　疾患治療用プログラム医療機器としての「治療アプリ」の研究開発および治療アプリの知見を活用した法人向けモバイルヘルスプログラムを提供する株式会社キュア・アップ（本社：東京都中央区　代表取締役社長：佐竹 晃太）は、「 禁煙をはじめたきっかけ」 に関するアンケート調査を行いましたので、その結果をご報告いたします。  　 　また、本アンケートの結果を踏まえ、禁煙にポジティブな気持ちで取り組み、そして卒煙に成功する 人を増やすことを目的とした “禁煙日を、記念日に” プロジェクトを開始したことをお知らせ致します。   （　出所:「禁煙︎きっかけに関する調査」( 2018年1月、キュア・アップ実施)　） 禁煙のきっかけアンケート調査、第一位は「家族のため」 　本プログラムを開始するにあたり、禁煙に取り組まれた経験のある方を対象に、禁煙を決意したきっかけについてのアンケート調査を実施しました。 (調査期間：2018年1月、対象：35~55歳の禁煙経験者、有効回答：160名) 　調査の結果、禁煙に取り組むきっかけは、 「家族のため」 が１位、「節約（金銭）」が２位と回答の大半を占めました。一方、従来の禁煙訴求内容として多かった「健康のため」といった疾病予防的動機は、3位にとどまりました。 　　 “禁煙日を、記念日に”プロジェクトとは 　本プロジェクトでは、禁煙を 「ひとりで我慢するもの」 ではなく、「 誰かのために行う」「周囲のみんなが応援してくれる」 活動として再定義。 「禁煙日を、記念日に」 をスローガンに、禁煙にポジティブな気持ちで取り組む人、応援する人が増える未来を実現できるよう貢献していきます。 　本プロジェクトの開始にあたり、プログラム名を「ascure（アスキュア）禁煙プログラム」から 「ascure卒煙プログラム」 に変更いたしました。「禁煙」（＝禁じる）というネガティブなワードから、「卒煙」（=たばこを卒業し、新たな旅立ちを迎える）というポジティブなイメージに大きく転換することで、挑戦者・成功者を飛躍的に増やしていくことを目指します。Webサイトも全面リニューアル。周囲の人からの支援や、大切な人への思いから卒煙に成功した方々のリアルなエピソ

5月16日〜19日に熊本にて行われる 第91回 日本産業衛生学会。 企業や行政機関などで保健指導に携わる産業医・保健師の方々が一堂に会する大変大きな学会です。 　−　 http://www.convention-w.jp/jsoh91/ この度、貴重な機会をいただきまして 19日 12時よりランチョンセミナーを開催いたします 。 「健康経営」を第一線で推進されておられる産業医科大学 森 晃爾 先生に座長をお願いさせて頂き、 進化するテクノロジーが健康経営にどのように貢献できるのか 、国内外の最新事例も交えながら、活用事例をお伝えします。 ご興味をお持ちの方は、ぜひご来場ください！ 座長： 森 晃爾 （産業医科大学産業生態科学研究所産業保健経営学研究室） 演題名： 健康経営を促進するテクノロジーの活用〜モバイルヘルス活用の実例から〜 演 者： 佐竹 晃太 （日本赤十字社医療センター内科医／株式会社キュア・アップ）           森口 翔 （Centre for Addiction and Mental Health / University of Toronto, Canada） 場所： E会場　くまもと県民交流館パレア 10F パレアホール

慶應義塾大学の広報誌『塾』は、慶應義塾と塾生・保護者を結ぶ、伝統ある季刊広報誌です。 その卒業生紹介コーナー「塾員山脈」にて、弊社代表 佐竹にインタビューを頂きました。 慶應義塾大学医学部に在籍していた頃の部活動のお話から、医師としての経験、起業に至った経緯、MBA取得やMPH取得の為の留学など、現在のお仕事に至るまでの経緯をお話させていただきました。 詳しくはこちらをご覧ください： https://www.keio.ac.jp/ja/about/assets/juku/298/298-05.pdf

経済的なリターンを得ると同時に、社会課題の解決も目指す社会的インパクト投資。2015年に国連で持続可能な開発目標（SDGs）が採択され、国家・世界規模の社会課題の解決に向けて、民間資本も大規模に導入する仕組みとして期待が高まっています。 少子高齢化や医療財政の深刻化など、様々な社会課題を抱える日本でも、民間資本の活用を通じた日本の包括的・持続可能な成長に繋がる手段として社会的インパクト投資が注目を集める中、東京で今年2月「社会的インパクト投資フォーラム2018」が開催されました。 弊社も社会的インパクト投資の担い手の1社として登壇の機会をいただきました。 ＜登壇の背景＞ 社会的課題を解決する事業において、多くの利害関係者に対する説明責任を果たし、加えて事業の提供価値を高めていくために、「成果の適切な評価」と「その結果を元にさらに精度を高めるPDCA」はとても重要です。しかし、そうした評価はややもすると曖昧になることが多くあります。 弊社では社会課題の解決に貢献する事業を提供することに加え、期間ごとに客観的な評価を行い、結果を踏まえたPDCAを行うことで、より高い水準に引き上げていく取り組みを行なっています。 この取り組みをご評価頂き、今回この貴重な登壇の機会をいただきました。 ・ascure（アスキュア）禁煙プログラム ：禁煙の成功・不成功について、自己申告だけでなく客観的な評価も取り入れています https://www.ascure.technology/ ・ascureSPARXメンタルヘルスプログラム ：メンタル・ストレス状態の改善を客観的に確かめるために、ストレスチェックやBDIといった指標を初回から2ヶ月おきに確認しています https://sparx.ascure.technology/ ＜社会的インパクト評価とデジタルテクノロジーの親和性＞ 上記のようなPDCAを回し、さらに高い社会的価値を創出できるようにするためには、結果の評価だけでなく、「なぜそのような結果になったか」「改善できる点はどこか」といった要因を特定する上で、データドリブンな分析が非常に有用です。 デジタルテクノロジーであればこれまで取得できなかったような詳細なデータを取得でき、その解析により、さらに事業を進化させる視点